健康食品を勧められるけど(H24.12)

実際に県消費者情報センターに寄せられた相談をご紹介します。

健康食品を勧められるけど(H24.12)

2012年12月20日

事例

相談1

 高齢の母が、安売りのチラシ広告を見て近くの空き店舗に出かけ、開催されている健康講座に参加するようになった。日用品が無料で貰え、同世代が集まって聞く話が楽しいらしくて毎日のように通っている。そこで親しくなった店員から、血流が良くなり脳梗塞の予防になると30万円もする健康食品を勧められている。購入をやめさせたい。(当事者は70歳代 女性)

 

相談2

 自宅に電話があり、健康状態について聞かれたので腰が痛くて困っていると話したら、腰の痛みが取れる良い健康食品があると勧められ申し込んでしまった。昨日、契約書と商品が届いたが、本当に効果があるか疑わしい。高額でもあるし解約したい。(80歳代 男性)

 

アドバイス

 近年の健康ブームにより、センターには健康食品に関する相談が多く寄せられています。中には健康食品によって健康を害したという相談もあり、利用に当たっては正しい知識を身につけることが大切です。

 そもそも健康食品には法律上の定義がなく、「特定保健用食品」と「栄養機能食品」以外は食品の有効性や安全性の基準もありません。本来の摂取目的は、日常の食生活で不足している栄養成分を補給することですが、病気の治癒や改善、美的効果があると誤解して摂取している消費者も多いようです。健康食品は医薬品ではないので、販売業者が「治る」「効く」といった医薬的な効能や効果をうたう事は薬事法に抵触します。そのため、愛用者の体験談を紹介し、摂取するだけで病気が治り症状が改善されるかのように思わせている広告も見受けられます。

 相談1のような健康講座に通っているうちに夢中になり、気づいたら大金をつぎこんでいたということもあるので、まずは当事者に冷静になってもらう必要があります。健康食品についての正しい知識を伝え、医師にも相談して家族でよく話し合うよう助言しました。

 相談2は、電話勧誘で契約し、契約書が届いてから2日目なのでクーリング・オフ<契約の無条件解除>が出来ることを伝え、簡易書留でクーリング・オフを販売業者に通知し、健康食品は返品するように助言しました。

 健康上の不安は多くの人が抱えています。体に良いと勧められるとつい興味を持ってしまうものですが、健康な人でも、凝縮された特定成分を過剰に摂取すると、思いがけず健康を害する結果となる可能性もあります。薬を常用している人は特に注意が必要です。必ず事前に医師や薬剤師に相談しましょう。